日本では、パートやアルバイト、派遣社員、契約社員など、正社員以外の働き方が広く見られるようになりました。
かつては正社員として長く勤めることが一般的な働き方の代表とされていましたが、現在では雇用形態が多様化しています。
では、なぜ日本で非正規雇用が増えたのでしょうか。
主な背景には、1990年代以降の景気低迷、企業の雇用管理の変化、サービス産業の拡大、女性や高齢者の労働参加の増加があります。 派遣労働に関する制度の変更も、その一部に影響しました。
ただし、非正規雇用が増えたことを、働く人が自由に働き方を選ぶようになった結果だけで説明することはできません。正社員を希望していても、希望する条件の仕事が見つからず、非正規雇用で働いている人もいます。
この記事では、非正規雇用が増えた歴史的な背景と現在の状況を、統計や身近な仕事の例を交えて紹介します。
非正規雇用とは?正規雇用との違い
非正規雇用について考える前に、どのような働き方が含まれるのかを確認しておきましょう。
一般に非正規雇用とは、パート、アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託社員などの働き方を指します。
総務省の労働力調査では、勤め先での呼び名を基に「正規の職員・従業員」と「非正規の職員・従業員」を区分しています。
そのため、非正規雇用は必ずしも短時間勤務や有期契約だけを意味するものではありません。
正社員と非正規雇用は何が違う?
正社員は一般的に、期間の定めのない雇用契約を結び、フルタイムで働くことが多い雇用形態です。
一方、非正規雇用には、短時間勤務や一定期間の契約で働く人など、さまざまな形があります。
| 雇用形態 | 一般的な特徴 |
|---|---|
| 正社員 | 無期雇用・フルタイム勤務が多い |
| パート・アルバイト | 短時間勤務など、勤務時間を調整しやすい働き方が多い |
| 契約社員 | 契約期間を定めて雇用される場合が多い |
| 派遣社員 | 派遣元の企業と雇用契約を結び、派遣先で働く |
| 嘱託社員 | 定年後の再雇用などで用いられることがある呼称 |
ただし、これらは典型的な特徴であり、名称だけで契約内容が決まるわけではありません。
例えば、フルタイムで働く契約社員もいれば、無期雇用のパートタイム労働者もいます。派遣社員の中にも、派遣元との間で期間の定めのない雇用契約を結んでいる人がいます。
また、「正規・非正規」という統計上の区分と、「無期・有期」という雇用契約期間の区分は同じものではありません。
非正規雇用には、契約期間や勤務時間の異なるさまざまな働き方が含まれます。
非正規雇用は日本にどれくらいいる?
総務省の「労働力調査」によると、2025年平均の非正規の職員・従業員数は2,128万人でした。
役員を除く雇用者に占める割合は36.5%で、働く人のおよそ3人に1人が非正規雇用に分類されています。
一方、正規の職員・従業員数は3,708万人でした。
非正規雇用は日本の労働市場で大きな割合を占めていますが、2025年の非正規雇用割合は前年より0.3ポイント低下しています。
長期的に非正規雇用が増えてきたことと、現在もその割合が増え続けていることは、同じではありません。
なお、労働力調査は15歳以上の人を対象としています。学生や高齢者も含まれるため、全体の非正規雇用割合だけで、現役世代が正社員として働きやすい状況にあるかどうかを判断することはできません。
非正規雇用はいつから増えた?日本の雇用の変化
非正規雇用が増えた時期として、特に重要なのが1990年代から2000年代にかけての変化です。
ただし、それ以前に非正規雇用が存在しなかったわけではありません。
パートタイム労働などは以前からあり、経済成長や産業構造の変化とともに広がってきました。
1980年代以前からパートタイム労働は存在していた
日本では高度経済成長期以降、産業の発展とともに女性の雇用機会も広がりました。
家庭生活との両立を図りながら働く人が増える中で、短時間勤務のパートタイム労働が利用されるようになりました。
小売店や飲食店などでは、営業時間や忙しい時間帯に合わせて人員を配置する必要があります。
そのため、勤務時間を調整しやすいパートタイム労働は、企業にとっても活用しやすい働き方でした。
非正規雇用の増加は、1990年代に突然始まった現象ではなく、それ以前から進んでいた働き方の変化が背景にあります。
1990年代の景気低迷で企業の採用姿勢が変わった
1990年代初めにバブル経済が崩壊すると、日本経済は長い停滞期に入りました。
企業では売上げや利益の見通しが厳しくなり、採用や人件費を慎重に管理する動きが強まりました。
正社員を採用すると、企業は長期的な雇用や人材育成を見据える必要があります。
一方、パートや契約社員などは、業務量や必要な勤務時間に応じて人員を配置する方法として活用されてきました。
こうした雇用管理の変化は、非正規雇用が広がった背景の一つと考えられます。
当時の雇用情勢も厳しいものでした。1993年から2005年まで有効求人倍率が1倍を下回り、2002年の完全失業率は5.4%に達しました。
有効求人倍率が1倍を下回るとは、仕事を探す人の数に対して、企業からの求人が少ない状態を示します。
この時期には、正社員として就職することが難しくなった人もいました。
ただし、求人倍率の低下だけで非正規雇用の増加を説明できるわけではありません。景気低迷に伴う採用抑制に加え、企業の人員配置の見直しや産業構造の変化など、複数の要因が重なっていました。
2000年代には派遣労働の対象業務が広がった
非正規雇用の歴史では、労働者派遣制度の変化も重要です。
日本では1985年に労働者派遣法が成立し、1986年に施行されました。
当初は、派遣労働が認められる業務が限定されていましたが、その後、対象業務が段階的に拡大されました。
特に大きな変化となったのが、1999年の法改正です。
この改正では、一部の業務を除いて労働者派遣を原則として認める仕組みに変更されました。
さらに、2003年の法改正を受け、2004年3月からは、それまで原則として認められていなかった製造業務への労働者派遣も解禁されました。
これにより、工場などでも派遣労働者を活用できる範囲が広がりました。
ただし、非正規雇用の増加を派遣法の改正だけで説明することはできません。
非正規雇用にはパートやアルバイトなども含まれ、サービス産業の拡大や企業の採用行動、働く人の事情なども関係しているためです。
非正規雇用が増えた主な理由
非正規雇用が増えた理由は、企業側の事情だけではありません。
日本の産業構造や人口構成が変わり、働く人の生活や希望する勤務時間も多様化してきました。
それぞれの変化が重なったことが、非正規雇用の長期的な増加につながっています。
1. 企業が人件費や雇用を柔軟に管理するようになった
企業が非正規雇用を活用する理由の一つに、人件費や人員配置を調整しやすくすることがあります。
企業が採用を考える際には、景気の見通しと、日々の業務量の変化という異なる事情があります。
景気の先行きが不透明な時期には、長期的な雇用を前提とする採用を慎重に進めることがあります。
一方、飲食店では昼食や夕食の時間帯に利用客が集中し、比較的客の少ない時間帯もあります。
すべての従業員を同じ時間に勤務させるより、忙しい時間帯に合わせて勤務する人を増やした方が、業務に対応しやすい場合があります。
こうした事情から、パートや契約社員、派遣社員などが活用されてきました。
ただし、非正規雇用であれば必ず人件費が安くなるわけではありません。派遣料金や採用・教育にかかる費用もあり、企業にとっての負担は仕事内容や契約条件によって異なります。
また、雇用形態が異なっていても、労働者には法令に基づく保護が適用されます。
2. サービス産業が拡大した
日本の産業構造が変化し、サービス産業で働く人が増えたことも重要です。
製造業の工場などとは異なり、小売業や飲食サービス業、宿泊業などでは、曜日や時間帯によって必要な人員が大きく変わることがあります。
そのため、短時間勤務やシフト制を組み合わせる働き方が広く利用されてきました。
厚生労働省の『令和6年版 労働経済の分析』では、1990年代以降、第3次産業でパートタイム労働者が急速に増加したことが示されています。
非正規雇用が増えた背景には、企業の採用方針だけでなく、日本でどのような産業が発展し、どのような仕事が増えたのかという変化もあります。
3. 女性の労働参加が進んだ
女性の就業が広がったことも、非正規雇用の増加に関係しています。
特に、家事や育児などと仕事を両立するため、短時間勤務を選ぶ人がいることは重要な背景です。
1990年代には、サービス産業を中心としたパートタイム労働者の増加を女性が支えていました。
ただし、女性の就業増加がすべて非正規雇用の増加につながったわけではありません。
近年は女性の正規雇用も増加しています。
また、短時間勤務を希望して非正規雇用を選ぶ人がいる一方で、正社員として働きたくても希望する条件の仕事が見つからない人もいます。
女性の非正規雇用について考える際は、本人の希望だけでなく、家庭内での役割分担や働きやすい職場環境の有無などにも目を向ける必要があります。
4. 高齢者が働く機会が増えた
日本の高齢化と高齢者の労働参加も、非正規雇用の増加を考えるうえで欠かせません。
定年後も働き続ける人が増える中で、再雇用や短時間勤務など、さまざまな働き方が利用されています。
例えば、定年後に同じ会社で嘱託社員として働いたり、勤務日数を減らして別の仕事に就いたりする場合があります。
内閣府の『令和4年度 年次経済財政報告』では、2010年代半ば以降、65歳以上の非正規雇用者数が大幅に増加したことが示されています。
これは、非正規雇用の増加が必ずしも若い世代の雇用の置き換えだけで起きたわけではないことを示す重要な点です。
5. 働く時間を選びたい人もいる
非正規雇用には、正社員の仕事が見つからずに就く場合だけでなく、勤務時間などを重視して選ぶ場合もあります。
例えば、学業と両立する学生、家族の介護をしている人、健康状態や生活の都合に合わせて働きたい人などです。
一方、希望する時間帯で働ける正社員の求人が見つからないため、非正規雇用を選んでいる場合も考えられます。
勤務時間を重視することが、必ずしも非正規雇用そのものを希望することと同じではない点には注意が必要です。
実際にどのような理由が多いのかは、後ほど2025年の統計で確認します。
非正規雇用が増えたことで何が変わった?
非正規雇用の増加は、働く時間や仕事の選択肢を広げた一方で、収入や雇用の安定性などに関する課題も生んできました。
非正規雇用という言葉だけで、その働き方を良いもの、悪いものと決めることはできません。
実際の勤務条件や待遇、本人が希望する働き方によって、その意味は異なります。
働き方の選択肢が広がった
非正規雇用の特徴の一つは、勤務時間や勤務日数を調整できる仕事があることです。
学生が授業のない時間にアルバイトをしたり、子育てや介護と両立しながらパートで働いたりすることは、身近な例でしょう。
高齢者が体力や生活の状況に合わせて働く場合にも、短時間勤務が選択肢となります。
こうした働き方は、フルタイム勤務が難しい人にとって就業機会を広げる役割を果たしています。
もっとも、非正規雇用だからといって必ず自由に勤務時間を選べるわけではなく、実際の働き方は職場や契約内容によって異なります。
賃金や雇用の安定性には課題がある
一方で、非正規雇用には正規雇用との賃金格差や、契約更新への不安などの課題があります。
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、正社員・正職員以外の一般労働者の賃金は、正社員・正職員より低い傾向が示されています。
ただし、平均賃金の差には、年齢、勤続年数、職種、役職などの違いも関係するため、同じ仕事をしている人の待遇差をそのまま表しているわけではありません。
また、有期雇用契約では契約期間が定められているため、更新の有無が生活設計に影響することがあります。
非正規雇用の中にも無期雇用の人はいるため、雇用の安定性は「正規か非正規か」という区分だけでは判断できません。
非正規雇用で働く理由は?2025年の統計から見る実態
では、非正規雇用で働く人は、どのような理由で現在の雇用形態を選んでいるのでしょうか。
総務省の「労働力調査(詳細集計)」では、非正規雇用で働く主な理由について調査しています。
2025年平均の結果は、次のとおりです。
| 現在の雇用形態で働く最も主な理由 | 全国推計人数 | 割合 |
|---|---|---|
| 自分の都合のよい時間に働きたいから | 757万人 | 36.6% |
| 家計の補助・学費等を得たいから | 366万人 | 17.7% |
| 家事・育児・介護等と両立しやすいから | 226万人 | 10.9% |
| 通勤時間が短いから | 110万人 | 5.3% |
| 専門的な技能等をいかせるから | 166万人 | 8.0% |
| 正規の職員・従業員の仕事がないから | 173万人 | 8.4% |
| その他 | 273万人 | 13.2% |
出典:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年平均結果の概要」表Ⅱ-1。
※人数は全国推計値で、万人単位に丸められています。割合は、主な理由が判明している人の理由別内訳の合計に占める割合です。非正規雇用者2,128万人全員を分母とした割合ではなく、主な理由が不詳の人は表の内訳に含まれていません。
最も多かったのは「自分の都合のよい時間に働きたいから」で、757万人でした。
一方、「正規の職員・従業員の仕事がないから」と回答した人は、推計173万人でした。
この表は、現在の雇用形態で働く「最も主な理由」によって分類したものです。複数の事情を抱えていても、表にはそのすべてが個別に反映されるわけではありません。
例えば、育児と仕事を両立したいことに加えて、希望する勤務時間で働ける正社員の求人が見つからないという事情を抱える人もいるでしょう。
その人が「家事・育児・介護等と両立しやすいから」を最も主な理由として回答した場合、「正規の職員・従業員の仕事がないから」の173万人には含まれません。
また、「自分の都合のよい時間に働きたいから」と回答した人が、必ずしも非正規雇用そのものを積極的に希望しているとは限りません。
希望する勤務時間で正社員として働けるのであれば、正社員を選びたいと考える人もいる可能性があります。
173万人以外の非正規雇用者が全員、自ら望んで非正規雇用を選んでいると解釈することはできないのです。
統計や労働政策では、非正規雇用で働く最も主な理由を「正規の職員・従業員の仕事がないから」と回答した人を、「不本意非正規雇用労働者」として捉えることがあります。
この区分の人数は長期的に減少してきましたが、2025年平均でも推計173万人が該当しています。
ただし、この数字は正社員を希望しながら非正規雇用で働く人すべてを把握したものではありません。
勤務時間や育児・介護との両立を主な理由とした人の中にも、条件が合えば正社員を希望する人がいる可能性があります。
さらに、173万人という数字は、173万人全員に直接質問して得られた人数ではありません。
労働力調査は、全国から抽出された世帯を対象に実施する標本調査です。基本集計は約4万世帯、詳細集計はそのうち約1万世帯を対象とし、得られた回答から全国の人数を推計しています。
約1万世帯の全員が非正規雇用者というわけではなく、標本調査である以上、推計値には一定の誤差も含まれます。
そのため、173万人という数字は、正社員を希望しても就けない人の総数を示すものではなく、現在の雇用形態で働く最も主な理由として「正規の仕事がない」と回答した人の全国推計値として理解する必要があります。
非正規雇用は今後も増え続ける?
非正規雇用は長期的に増えてきましたが、今後も同じように増加するとは限りません。
近年は正規雇用も増えており、企業の人手不足や女性・高齢者の就業状況などによって、雇用の構成は変化しています。
近年は正規雇用も増えている
総務省の労働力調査によると、2025年平均の正規の職員・従業員数は3,708万人で、前年より54万人増加しました。
一方、非正規の職員・従業員数は2,128万人で、前年より2万人の増加でした。
非正規雇用者数は増えたものの、正規雇用者数の増加幅の方が大きかったため、非正規雇用の割合は前年より低下しています。
また、2025年には65歳以上の非正規雇用者数が前年より13万人増えた一方、15~64歳では9万人減少しました。
非正規雇用の人数だけでは、どの世代でどのような変化が起きているのかまでは分かりません。
一方、正規雇用者数が増加していても、希望する地域や職種、勤務時間などの条件に合う正社員の仕事が見つからない人はいます。
企業が正社員を募集していても、求職者の経験や技能、希望する働き方と採用条件が一致しない場合もあります。
正規雇用者数の増加と、働く人が希望する雇用形態や勤務条件を実現できているかどうかは、分けて考える必要があります。
人手不足と人口構成の変化が今後の鍵になる
日本では少子高齢化が進み、働く人の確保が多くの企業にとって課題となっています。
企業が人材を確保するために正社員採用を増やしたり、非正規雇用の待遇を改善したりする動きもあります。
一方で、高齢者の就業が広がれば、短時間勤務や再雇用などの働き方が引き続き利用される可能性があります。
また、育児や介護と仕事を両立しやすい環境が整えば、希望する雇用形態も変わるかもしれません。
例えば、短時間勤務や柔軟な勤務制度を利用できる正社員の仕事が増えれば、現在は勤務時間の都合から非正規雇用を選んでいる人にとっても、選択肢が広がる可能性があります。
非正規雇用が今後増えるか減るかは、景気だけでなく、人口構成、産業構造、企業の採用方針、働く人の希望などによって左右されます。
過去の増加傾向だけを根拠に、将来も非正規雇用が増え続けると断定することはできません。
まとめ
日本で非正規雇用が増えた背景には、1990年代以降の景気低迷、企業の雇用管理の変化、サービス産業の拡大、女性や高齢者の労働参加の増加など、複数の要因があります。
労働者派遣制度の変更も関係していますが、それだけで非正規雇用全体の増加を説明することはできません。
非正規雇用には勤務時間を調整しやすいなどの利点がある一方、賃金や雇用の安定性に課題を抱える場合もあります。
2025年の統計では、非正規雇用で働く最も主な理由として「正規の職員・従業員の仕事がないから」を挙げた人が推計173万人いました。ただし、この数字は正社員を希望しながら非正規雇用で働いている人すべてを表すものではありません。
近年は正規雇用者数が増えていますが、それだけで希望する働き方が実現しやすくなったとは判断できません。
非正規雇用の変化は、単に雇用形態の違いではなく、日本の経済、産業、人口、そして働く人が置かれている環境の変化を映し出しています。
参考情報
- 総務省統計局「労働力調査(基本集計)2025年平均結果の概要」
- 総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年平均結果の概要」
- 総務省統計局「労働力調査の概要」
- 内閣府「平成19年度 年次経済財政報告 第3章第2節 雇用構造の変化に対応した雇用制度改革」
- 厚生労働省「労働者派遣法の制定・改正経緯について」
- 厚生労働省「令和6年版 労働経済の分析 第Ⅱ部第1章 人手不足の背景」
- 内閣府「令和4年度 年次経済財政報告 第2章第1節 成長と分配からみた課題」
- 厚生労働省「労働者の賃金カーブ(雇用形態別・時給ベース)(2025年平均)」
